住宅の価格の中身の話し 〜 適正な安さとは? 前編

住宅の価格を、分解するとイラストのように分けられます。
上の「 販売経費 」と 「 人件費・事務所経費 」は、例えば新築住宅1棟あたりいくらになるかによって、お客様への住宅価格に影響してきます。

「 販売経費 」は、広告費用、モデルハウス費用、キャンペーン値引や、建築条件付のような建物の契約を取るための分譲地所有の経費などなどです。
様々な広告を出していたり、モデルハウスが立派だったり、多く建てたり、キャンペーン値引などなど、そのような経費は結局、お客様の契約金額に含まれているのです。

「 人件費・事務所経費 」は、役員が多かったり、社員が多かったり、事務所が立派だったりすると、同じくそのような経費は結局、お客様の契約金額に含まれているわけです。

このような経費は、実際建てた住宅の中身の質には関係ない費用です。
適正な範囲を超えたムダな経費が、実際に建てていただくお客様の負担になっては
おかしいですよね。
派手だったり、立派だったり、気前が良すぎたりというノリの会社は、すでに賢いお客様には通用しなくなっています。 次に、価格のイラストの「 建物原価 」という部分です。
ここが、建てた住宅の「質」といいますか「価値」となる部分になります。
「 建物原価 」の中身も  「 建物原価 」 = 物(材料) + 工賃  というようにわけられるのです。(基礎工事や設備工事等分けにくい工事分野もあります)

新築住宅は、様々な工事分野(大工工事や、基礎、設備、電気、屋根防水、断熱などなど)の専門業者(協力業者)が携わります。 元請会社(住宅会社)の現場管理者の工程に添って専門業者が工事をして完成していきます。

このため「物(材料)」と「工賃」は、安ければ良いとはなりません。
「安さ」だけを追求しては「質」も落ちることとなります。

「質」を落とさず、「安く」するには!
続きは、後編に!

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